マクドナルドが日本から撤退する可能性は？普通の飲食店なら潰れるレベルの騒ぎ！

日本マクドナルドの異物混入問題は収束する気配を見せませんね。

次から次へと異物混入の事実が浮上してきます。そもそも、異物混入は今に始まったものではなく以前の事例も浮上していることからたまたま今注目されてしまったということなんでしょうか。

個人的にはこのニュースは非常に気になっております。どのようにして立て直しを図っていくのか。

（この記事は2015年に書かれたもので、2020年現在のマクドナルドは生まれ変わり増収増益体制を維持しています。）

この記事の目次

普通のお店なら倒産レベル

普通の企業のお店ならここまで騒がれたら潰れてしまうレベルだと思いますが、やはりマクドナルドの資本力は桁が違います。ここまで叩かれても潰れることはないのでしょう。

とはいえ、ここまで話題になれば経営に支障がでるのは必須で、タダでさえ赤字が拡大している中の騒ぎですから2015年の経営はさらに厳しいものになるかもしれません。また、ここまで騒ぎが大きくなると母体である米国マクドナルドも黙ってないかもしれません。

少し古いデータですがこちらの画像は世界のマクドナルドの店舗数を示したものです。アメリカが約1万3000舗で日本は約3600店舗と世界第2位の店舗数となっています。

つまり、日本の経営悪化は母体のマクドナルドの足を引っ張る可能性が大きいのです。今回の件は米国マクドナルドも含め全社一丸で日本のマクドナルドの建て直しを行うことになるでしょう。

マクドナルドが無い国なんてあるのか？と思ってしまいますが意外とあるもんです。

このデータも少し古いものなので現在と違うかもしれませんが青色の部分がマクドナルドが無い国で「カンボジア、北朝鮮、ネパール、ブータン、ミャンマー、ラオス、アイスランド、イエメン、イラン、イラク、シリア、キューバ、ジャマイカ、バミューダ、バルバドス、ボリビア、アフリカ諸国」となっています。

この中で気になるのがアイスランドとボリビアです。この二つの国は元々はマクドナルドが出店をしていました。しかし、この二つの国では採算を取ることができずに撤退をしたのです。

マクドナルドは紛争地域以外では世界のどこでも食べることができるファーストフード店というイメージが強いですが、やはり採算のとれない地域では「撤退」という二文字はやはりあるということ。

日本マクドナルドは赤字垂れ流しで異物混入問題が浮上し、かなり厳しい状況になりつつあります。無いとは思いますがもしかしたら口うるさい日本から撤退するという可能性もなきにしもあらずです。

日本は先進国の中でもかなり特殊な市場です。

分野は違いますが世界では超有名な英HSBC銀行が日本から撤退、最近では米シティバンクも日本から撤退することを発表しており、世界を代表する銀行が相次いで日本から出ていく異常事態となっています。（理由は保険の規制が厳しいことや日本人があんまり投資する民族でないことだと言われていますが）

もし、マクドナルドが日本から撤退した場合は日本の経済ダメージはかなり大きいものになり16万人の失業者が出ると言われています。またマクドナルドが所有している1等地の売却金もかなりの金額になるのではないでしょうか。

まあ、異物混入で騒がれている状況でも都市部のマクドナルドは行列を作るほど賑わっているみたいですからさすがに撤退はないでしょうが、地方の店舗はかなりの数が閉鎖に追い込まれる状況になるかもしれません。

2018年、マクドナルドはどん底からのV時回復を果たしています。

少し前までのマクドナルドは中途半端に健康志向を入れるなどかなり微妙な戦略を取っていましたが、ここ最近はTHE・マクドナルドといった肉肉しいメニューが登場し、マクドナルドらしいメニューが増えてお客が戻った感じがしますね。

2020年4月以降、コロナの影響でテイクアウト需要が増加し、家族でマクドナルドを使うことが多くなりこの状況でも売り上げを増やしているそうです。これはなかなかすごいですね…。